保険加入年齢の基礎知識

保険加入年齢の基礎知識

加入できる年齢は商品ごとに違う

「生命保険は70歳まで」「医療保険は80歳まで」のように、保険の種類だけで加入年齢を決めることはできません。加入上限は商品ごとに違い、同じ商品でも保険期間や保険料払込期間、保障額によって変わる場合があります。

また、パンフレットに書かれた年齢の範囲内でも、必ず契約できるわけではありません。申込みの際は、健康状態、過去の病歴、現在の治療や服薬、職業などについて告知し、保険会社の審査を受けます。

年齢の数え方も確認する

現在は契約日の満年齢を使う商品が多い一方、一部の商品や古い契約では保険年齢方式を使うことがあります。保険年齢方式では、満年齢の端数が6か月を超えると1歳上として扱うのが一般的です。

申込日、告知日、責任開始日、契約日のどの日を基準にするかも商品によって違います。誕生日の直前に申し込んだ場合でも、契約時には1歳上の保険料になることがあります。

年齢が上がると保険料はどうなるか

生命保険や医療保険では、一般に加入時の年齢が上がるほど保険料も高くなります。年齢とともに病気や死亡のリスクが高くなることを保険料へ反映するためです。

一方で、若いうちに加入すれば必ず得になるとは限りません。保険料を長期間払うことになるため、総支払額が大きくなる場合があります。公的保障、貯蓄、家族構成を確認し、必要な保障額と保障期間を決めることが先です。

高齢になってから加入するときの注意点

加入年齢の上限が高い保険でも、保険料と受け取れる保障のバランスを確認する必要があります。持病がある人向けの引受基準緩和型保険は、一般の保険より告知項目が少ない反面、保険料が高めで、契約後の一定期間は給付額が削減される商品もあります。

「誰でも入れる」という広告を見ても、保障されない期間や条件がないとは限りません。契約概要と注意喚起情報を読み、既往症が保障の対象になるか、更新後の保険料はいくらか、解約返戻金があるかを確認しましょう。

加入前に比べる項目

• 契約できる年齢と、年齢を判定する日
• 月額保険料だけでなく、払込期間中の総額
• 保障される病気や手術、保障されない条件
• 更新の有無と、更新後の保険料
• 公的医療保険や勤務先の保障で足りる部分

まとめ

保険の加入年齢に共通の上限はなく、商品と契約条件によって異なります。年齢の範囲内でも審査があり、必ず加入できるわけではありません。年齢だけを見て急いで契約せず、保険料の総額と必要な保障を比べて判断しましょう。