入院保険で安心を確保

入院保険で安心を確保

入院給付金の主な受け取り方

• 日額型：入院1日につき5,000円など、入院日数に応じて受け取る
• 一時金型：入院したときに、契約で決めた金額をまとめて受け取る
• 併用型：日額給付と入院一時金を組み合わせる

給付金は使い道が決められていない商品が一般的で、治療費だけでなく、差額ベッド代、入院中の日用品、家族の交通費、休業による収入減などにも充てられます。

入院すれば必ず受け取れるわけではない

入院給付金は、病気やケガの治療を目的とした、契約所定の入院に該当した場合に支払われます。検査だけの入院、美容目的の入院、正常分娩などは対象外になることがあります。

日帰り入院を対象にする商品もありますが、医療機関の領収書に「入院」と記載されるかなど、契約上の条件があります。単に病院で長時間治療を受けただけでは、入院給付金の対象にならない場合があります。

日数制限と再入院の扱い

日額型には「1回の入院60日まで」などの支払限度日数と、契約全体の通算限度日数が設けられています。短期間で同じ病気により再入院すると、二つの入院を一つの入院として数える商品もあります。

入院が長くなれば無制限に給付金が増えるわけではありません。がん、三大疾病、七大生活習慣病などについて日数を延長する特約もありますが、対象となる病気と条件は商品ごとに違います。

手術・通院・先進医療の保障

手術給付金は、契約で定めた手術を受けた場合に支払われます。手術の種類、入院中か外来かによって金額が変わる商品があります。

通院給付金は、入院後の通院など所定の条件を満たした場合に限られることがあり、すべての通院が対象になるわけではありません。

先進医療特約は、厚生労働大臣が定める先進医療の技術料を保障するものが中心です。通常の診察、検査、投薬、入院料など、保険診療と共通する部分は公的医療保険の対象になります。

公的医療保険で負担を抑えられる

保険診療には年齢や所得に応じた窓口負担があり、1か月の自己負担が上限を超えた場合は高額療養費制度を利用できます。上限額は年齢や所得によって異なります。

ただし、差額ベッド代、入院時の食事代の一部、日用品代、先進医療の技術料などは高額療養費の対象外です。民間の入院保険は、こうした公的制度で残る負担を補うために検討します。

入院保険を選ぶ順番

1. 高額療養費、傷病手当金、勤務先の休業制度を確認する
2. 貯蓄で負担できる医療費と生活費を確認する
3. 不足する金額に合わせて入院日額や一時金を決める
4. 1入院と通算の限度日数、再入院の数え方を確認する
5. 手術、通院、先進医療の支払条件を確認する

給付金を増やせば安心は大きくなりますが、保険料も上がります。公的制度と貯蓄で足りない部分を計算してから保障額を決めると、保険料を払い過ぎにくくなります。

保険金請求の手続き

入院や手術が決まったら、退院後まで待たずに保険会社へ連絡し、対象になる可能性と必要書類を確認しましょう。診断書が必要な場合もあれば、領収書や診療明細書で簡単に請求できる場合もあります。

先に高額な診断書を取得すると、保険会社の所定書式で取り直しになることがあります。契約番号、入院日、退院日、手術名を整理してから問い合わせると手続きが進みやすくなります。

まとめ

入院保険は、実際の医療費を無条件で全額払う保険ではありません。入院日額や一時金、手術給付金を、契約所定の条件で受け取る仕組みです。公的医療保険と貯蓄を確認し、足りない分だけを補える保障にすると、保険料と安心のバランスを取りやすくなります。